外来を受診される方 骨や軟部組織の腫瘍（悪性骨軟部腫瘍）

悪性骨軟部腫瘍

概要

骨組織や筋肉・神経・血管・脂肪などの軟部組織に発生する腫瘍を骨・軟部腫瘍と言いますが、発生頻度が低い割には腫瘍の種類が非常に多岐に渡るため、整形外科の中では、専門的な知識が必要な特殊な領域となります。特に、骨や軟部から発生する悪性腫瘍は肉腫と呼ばれ、内臓や皮膚から発生する癌腫とは区別されます。肉腫の発生頻度は非常に低いため、非専門施設において診断に長時間を要したり、また適切な治療方針が広く熟知されていないために不適切な初期診療がなされたりするケースが、現在においても見られるのが現状です。
悪性骨腫瘍としては、骨肉腫やユーイング肉腫などが有名で、若年者の発生が癌腫に比べて多いことも特徴です。その他、整形外科で扱う悪性骨腫瘍には、未分化多型肉腫、軟骨肉腫、脊索種などがあります。これらの腫瘍は画像診断である程度の見当をつけた後、確定診断のために組織の一部を採取し、顕微鏡で詳細に検討する病理組織検査が必要となります。組織の種類に応じて、手術療法、化学療法、放射線療法、またはその一部を組み合わせて治療方針を決定します。

治療

手術療法

およそ30年前までは、四肢の悪性骨腫瘍に対しては切断術が標準治療でした。しかし現在では手術手技の確立と共に患肢温存手術が主流となっており、当グループでも可能な限り病気にかかった四肢の温存を目指した手術を行うようにしています。悪性軟部腫瘍でも同様で、可能な限りの患肢温存を目指します。そのためには、腫瘍用の人工関節を用いたり、形成外科と協力して血管柄付き骨移植や皮弁形成などによる再建術を用いたり、腫瘍を含む切除した骨を液体窒素で処理して腫瘍を殺傷して自分の骨を使用したりして、確実な腫瘍切除とより高い患肢機能の温存を目的として、患者様一人一人の状態に合わせた柔軟性の高い手術方法を検討しています。また、悪性骨軟部腫瘍は四肢だけでなく背骨（脊椎）や骨盤、胸部やおなかの中（胸壁や後腹膜など）にも生じます。このような場合、整形外科の脊椎グループや他の診療科と協力して手術を行っています。切除不能と判断した場合には、重粒子線治療などの放射線治療をお勧めすることもあります。病状の進行が早くやむを得ず切断を施した患者様に対しても、理学療法士・義肢装具士と協力して、適切な義肢作成とリハビリテーションを行い、早期の社会復帰を目指します。

• 悪性骨腫瘍に対する患肢温存手術
• 悪性軟部腫瘍に対する治療
• 体幹部腫瘍（脊索腫、軟骨肉腫、脂肪肉腫など）に対する治療

化学療法

悪性骨腫瘍のうち、骨肉腫やユーイング肉腫など、抗癌剤を用いた化学療法による治療効果が確立しているものに対しては、化学療法と手術療法を併用して高い治療成績を挙げています。また未分化多型肉腫やほとんどの悪性軟部腫瘍など、化学療法の効果に議論の余地があるものに対しては、患者様の状況を詳細に検討し患者様と相談を重ねた上で、化学療法を行うか否か決めています。基本的に化学療法は、手術療法の治療成績を向上させるための補助療法であり、全身療法として原発巣だけでなく転移巣を狙った治療として位置づけています。小児の患者様の場合は、小児科で化学療法を行っています。悪性軟部腫瘍で再発または転移のため手術が困難な場合にも化学療法を行います。悪性軟部軟部腫瘍に対して保険診療で使用可能な薬剤（ドキソルビシン、イフォスファミド、ヴォトリエント、トラベクテジン、ハラヴェン）をより効果が期待できるものから使用し、また早期かつ正確に治療効果を判定するようにしています。近年、患者さんの腫瘍の遺伝子の異常に応じて治療薬を選ぶための検査（クリニカルシーケンス）が欧米を中心に行われています。当院では、悪性骨軟部腫瘍の患者さんに対して診断および治療選択のための遺伝子検査を行っています、詳細はお問い合わせください。

放射線療法

整形外科領域で扱う悪性腫瘍は、一般的に放射線感受性が低いため、治療の第一選択となることはあまりありません。患肢温存のために切除範囲が不十分になりそうな場合や、手術後の切除材料の検討で切除範囲が不十分であった場合に、補助的に放射線療法を用いて、患肢温存に努めることがあります。また、切除不能な場合は、重粒子線治療や陽子線治療などをお勧めすることがあります。